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【眼鏡市場(株式会社メガネトップ)】調査結果をPRに活用し7,000万円の広告効果!子どもの目の健康を広く伝える啓発プロジェクト

  • 女性インサイト総研
  • 2023年11月30日
  • 読了時間: 8分

更新日:2025年10月23日


女性インサイト 事例 メガネトップ
眼鏡市場(株式会社メガネトップ)


女性インサイト 事例 メガネトップ

子どもの目の健康に関するアンケート結果を発表

広告換算7,000万円の反響を得て、啓発のため親子参加型イベントを開催


HERSTORYのアンケート調査では、82%の親が子どもの視力に関心を持ちながら、3割以上が受診のきっかけに悩んでいることが明らかになりました。この結果を発表したプレスリリースは多くのメディアに掲載され、広告換算で約7,000万円の露出効果を獲得しました。


その反響を受け、眼鏡市場(株式会社メガネトップ)は「見えるにエールを!」をスローガンに、静岡本社で親子が参加できる無料イベントを開催。正しい知識と体験型プログラムを通じて目の健康を学ぶ場を提供し、参加者から高い評価を得ました。今回の取り組みをトライアルと位置づけ、今後は全国の店舗での展開や新たな企画へと発展させ、子どもの目の健康について親子で考える機会をさらに広げていく予定です。


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■INDEX


プロジェクトのテーマ・方向性・目標

■テーマ

眼鏡市場は、これまでも「メガネを使うすべての人をもっともっと心地よくしていきたい」という、創業以来、ずっと変わらない想いを胸に歩んでいる。子どもの目の健康に関心があるが受診のきっかけに悩むと回答した消費者に、「親子で目の健康を考える日」を設定。「見えるにエールを!」の活動の一つとしてテストトライで開催。


■プロジェクトの方向性

・小学生の子を持つ女性500名を対象に「子どもの目の健康」について調査を実施。結果から、「82%の親が子どもの目の健康に関心あり。しかし60%が受診のきっかけに悩むと回答」した結果を受けて企画立案。

・目の愛護デーに合わせて、親子で参加しやすく、目に関心を持ってもらえる時期にイベントを通じて目の健康を考える機会を提供

・今後は全国の店舗、学校や地域との連携などの実施につなぐ。


​目標

親が、子どもの目についてどの程度の関心があり、課題や悩みを持っているのか。そして、どのような対策をしているのか、という実態の把握を行う。「見えるにエールを!」を掲げる眼鏡市場として、今後、具体的にどのような解決の提案が地域社会に還元できるのかを検討する機会とし、具体的な策を多様に準備していくことを目標とする。



Client Voice

株式会社メガネトップ 営業本部営業企画部 副部長 冨澤美奈氏

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ハーストーリィ様とのアンケートで、お子様の視力に関して不安や、疑問を持っているお母様はたくさんいらっしゃいますが、どこに相談したらいいのかわからないでいらっしゃることを知りました。当社は全国に1000店舗以上のネットワークを持ち、視力測定は無料で行っています。そういったサービスを通じて、お子様、親御さんのアイケアのサポートができればと思っています。そのためには皆様に気軽にご利用いただけるように、眼鏡市場とお客様の距離を縮めることがとても大切であると思いました。そういったことから、このイベントを通じ、地域の方たちに眼鏡市場を知っていただき、アイケアの大切さを伝えていければと思います。



子どもの目の健康課題を可視化した調査を発表

社会的反響は広告換算7,000万円超


女性インサイト総研HERSTORYが行った「子どもの目の健康に関するアンケート」では、82%の方が子どもの視力に関心を持っている一方で、3割以上が受診のきっかけに悩んでいることが明らかになりました。スマートフォンやゲーム機の利用拡大により、子どもの視力低下への不安は高まっているにもかかわらず、受診の目安や具体的な対応は十分に理解されていないという実態です。


この調査結果を眼鏡市場とHERSTORYの共同でプレスリリースとして発表したところ、多数のメディアで取り上げられ、広告換算で約7,000万円超の露出効果を獲得しました。単なる調査にとどまらず、社会課題を可視化し発信することで大きな反響を生んだ事例となっています。


Q. お子様の視力低下について気になっていますか。

女性インサイト 事例 調査データ

Q. お子様の視力を病院(クリニック)で調べることについて

女性インサイト 事例 調査データ


調査結果を基に「ミライを担う次世代、子供たちの目の健康にエールを!」社内プロジェクトをスタート


■社内プロジェクトの立ち上げ

アンケートで明らかになった「子どもの目の健康に対する関心の高さ」と「受診のきっかけ不足」という課題を受け、PR型プロモーションの一環として、本社を活用した親子参加型イベントの企画が立ち上がりました。プロジェクトは、社内のパパ・ママ社員を中心に部署横断で結成され、当日のプログラムや運営方法について社員同士が議論を重ねました。準備から実施までを手作りで進めたことで、社内の交流やコミュニケーション活性化にもつながる取り組みとなりました。


■イベントの開催時期

  • 「目の愛護デー」に近い週末を設定し、社会的な啓発効果を高める工夫をしました。


■集客に向けた取り組み

イベント周知には、地域や生活者との接点を意識した多様な方法を活用。

  • 社員の家族や知人への呼びかけ

  • 地元テレビ局や新聞社への告知

  • 地域コミュニティ・タウン情報媒体への情報提供

  • 集会所でのチラシ掲示・配布

  • 既存顧客に向けたSNS発信

  • HERSTORY会員(静岡エリア在住)へのアンケート型PRメール

  • 子ども写真館との相互PR

といった取り組みを組み合わせることで、幅広い層に情報を届け、地域ぐるみでの参加を促しました。



親子133名が参加!目の健康啓発イベント「見えるにエールを!」を本社で開催



2023年10月7日・8日の2日間、静岡本社にて親子向けイベント「見えるにエールを!」を開催しました。大人61名・子ども72名の計133名が参加し、会場は終始にぎわいを見せました。

参加者は体験型プログラムや専門家の講話を通じて、楽しみながら「目の健康」について学ぶ時間を共有。親子で一緒に考える機会を創出する取り組みとして、大きな反響を得ることができました。



■イベントの様子

トリックアート

普段と違う見え方を体感した子どもたちからは「動いた?」「見えてきた!」など驚きの声が上がった

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メガネ屋さん体験

眼鏡市場の制服を着用した子どもたちが家族の視力測定にチャレンジ。

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見え方研究所

研究員となった子どもたちが、様々な生き物の見え方を学び、研究シートを完成させました。

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プロジェクトの成果

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 今回、眼鏡市場本社で初めて実施した親子参加型の体験イベントでは、多くの子どもたちが普段と違う「見え方」を体験し、思わず「見えてきた!」と驚きの声を上げる場面が見られました。また、眼鏡市場のパーソナルカラーアナリストによる診断では「自分に似合う色ってなに?」と興味津々に質問する子どもたちの姿も。イベント後には実際に本店へ立ち寄り、視力測定やレンズ相談を行う親子も見られ、気軽なイベントを通じて店舗来店のハードルを下げる効果が確認できました。


さらに、手作りで運営したことにより、売り場担当だけでなく様々な部署の社員が関わり、社内横断的な連携や相乗効果も生まれました。社員の家族も多数参加し、親の職場を訪問する貴重な機会にもなったことで、社内外双方に新鮮な交流の場を提供しました。


また、眼鏡市場とHERSTORYが共同で実施したアンケート調査の結果を活用し、イベント告知としてプレスリリースを発信。双方で同時に発信したことでメディア露出が相乗的に拡大し、結果的に広告費換算で約7,000万円という大きな効果につながりました。子どもの目に関する課題が、社会全体にとって高い関心を集めるテーマであることを改めて実感する取り組みとなりました。




今後の展望

今回の取り組みを通じ、眼鏡市場は新たな展望を見出しました。今後は全国の店舗での親子向けイベントの開催を計画しており、さらに眼科医監修の「アイケアBOOK」を店舗で無料配布するなど、ご家族が正しい知識に触れられる機会を広げていきます。


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また、会場では日本の眼鏡産業の本拠地・鯖江市による「眼育(めいく)さばえプロジェクト」の情報も紹介。今後は鯖江市との連携を強化し、「見えるにエールを!」を活動の柱として、社会全体への啓発をさらに推進していく方針です。


今回のプロジェクトを通じて、眼鏡市場は“子どもの目の健康”という社会課題に正面から取り組む姿勢を一層強めることとなりました。HERSTORYは、調査からイベントまでを共に設計・実施することで、その第一歩を支援しました。

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子どもの目を守る取り組みを翌年も継続!「キッズいきるちからフェス」に出展

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さらに翌年には、弊社が主催した児童向けイベント「キッズいきるちからフェス」に出展し、「視力チェック表をつくって目を守る意識を高めよう」 をテーマとしたワークショップを実施しました。

子どもたちは視力表のデコレーションを楽しみ、保護者はアイケアBOOKを通じて家庭でできる目のケア方法を学びました。


本ワークショップの背景には「スマホやタブレットが悪いのではなく、適切な距離と時間を守ることが目を守る鍵」というメッセージがあります。参加者からも高い評価を得て、継続的な啓発の重要性が再確認されました。


今回の一連の取り組みは、調査による課題可視化から発信、さらにイベントによる体験へとつなげたPR型プロモーションの成功事例となりました。

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